「転職での年収アップの相場を知りたい」「希望年収はいくらにすればいい？」といった疑問を持ったことはありませんか？
転職活動をする前に年収アップの相場や、希望年収をいくらに設定すればいいか知っておきたいですよね。
転職の年収アップ相場は10～20％アップ、希望年収の相場は現行年収プラス30～50万円程度と言われています。
この記事では、「年収アップの相場」「年収アップしやすい人の特徴」「年収アップするための転職活動の方法」などについて詳しく解説していきます。
私は直近の転職活動で、90万円の年収アップに成功した経験があります。
この記事を読むと、転職で年収アップするための予備知識を知ることができるので、今すぐ転職活動をはじめることができます。
まだ転職活動をはじめられていない人は、ぜひ最後まで読んでみてください。
転職で年収アップは可能？
はじめに「転職で年収アップは可能か？」という疑問についてですが、 結論から言うと年収アップは十分に可能です。
もちろん転職者の能力やキャリア、年齢などによるところはありますが、ほとんどの人に年収アップのチャンスがあります。
転職での年収アップは十分に可能
転職での年収アップが可能な理由は、今在籍している会社はあなたに“年収相当の価値をすでに認めている”からです。
例えば年収600万円の人であれば、会社は「600万円以上の仕事」への対価として給料を支払っているのです。
転職での年収アップは「あなたに今以上の価値を認めてくれる会社を見つけること」と言えます。
つぎに年収アップが可能な根拠について、 一般的なデータをもとに見ていきましょう。
転職で年収アップした人は約4割
厚生労働省の調査によると、転職して年収アップした人の割合は全体の39.0%。変わらなかった人は20.2％。下がった人は40.1％というデータがあります。
年代別に見ると、20～24歳が46.5％。25～29歳は46.3％。30～34歳が48.6％と20代から30代前半は特に年収アップしやすいことが分かります。
年収が下がった40.1％の人の中には、前職を辞めなければならない理由があったり、年収が下がってでもやりたい仕事があった人も少なくないはずです。
言い換えれば、今以上の給与条件を前提に転職活動を進めれば、年収が上がることはあっても下がることはありません。
転職の年収アップ相場は前職比10～20％アップ
転職で年収アップした人の平均昇給額は約60万円で、前職比10～20％アップ程度が相場と言われています。
国税庁が発表した令和2年分 民間給与実態統計調査によると、日本人の平均年収は約433万円。
厚生労働省の令和3年賃金構造基本統計調査の概況、毎月勤労統計調査 令和3年9月分結果、毎月勤労統計調査 令和4年2月分結果によると、年収の中央値は約399万円でした。
つまり、「年収400万円の人が転職で460万円に昇給した」というのが平均的な年収アップの目安になります。
転職の年収アップの事例
SNS上で実際に投稿されている転職の年収アップ事例を紹介します。
年収50万円アップ以内の事例
年収50万円アップ以上の事例
年収100万円アップの事例
年収200万円アップの事例
オファー年収を決定する要素
オファー年収とは、内定時にオファーレター（労働条件通知書）で提示される年収のことです。
オファー年収の決定には、その人の能力やキャリアなどとあわせて、次の要素も大きく影響します。
オファー年収を決定する要素
- 現行年収
- 求人票の想定年収
- 希望年収
- 給与テーブル
- 役職
現行年収
現行年収は、オファー年収を決定する上で最も分かりやすい基準の一つです。
なぜなら、今在籍している会社がすでに認めている価値が「現行年収」だからです。
そのため、オファー年収が現行年収を大きく下回ることは少なく、下回った場合でも年収交渉は比較的成功しやすいと言えます。
採用企業にとっては、現行年収以上の条件でオファーしないと自社に入社して貰うのが難しいためです。
求人票の想定年収
オファー年収は、基本的には求人票に記載されている「想定年収」の範囲内で提示されます。
企業が求める能力やキャリアに達していないと判断された場合には、オファー年収を下げて内定が出るケースもあります。
求人情報を探すときは、希望年収が想定年収の範囲内であることを確認しましょう。
希望年収
希望年収は、自分で自由に設定できます。
ただし、基本的には求人票の想定年収の範囲内にすることをおすすめします。
企業では人員計画などで人件費の予算が組まれているため、求人票の想定年収を超える条件での採用は難易度が高くなるからです。
希望年収を高く設定し過ぎると、採用のハードルが上がるリスクがあるので注意が必要です。
給与テーブル
多くの企業では人事制度の中で「給与テーブル」が設定されています。
給与テーブルとは、職層ランクに応じて給与を定めたもので、等級ごとの給与額と役割が決められています。
転職では、採用担当者が内定者の能力やキャリアなどをもとに給与テーブルに割り当てることで、給与が決定します。
役職
役職は一般的に給与テーブルとも相関関係があり、役職の有無は年収を大きく左右します。
役職者の経験がなかったとしても、チームリーダーなどチームマネジメントの経験がある場合は、役職枠で転職することで大幅な年収アップを狙えます。
また、役職が付かなかったとしても、それに準じた役割が期待できる場合は、年収に反映されることもあります。
転職で年収アップしやすいのはこんな人
次に、転職で年収アップしやすい人の特徴について解説していきます。
転職で年収アップしやすいのはこんな人
- 年齢が20代～30代前半
- 業種平均年収より低い会社
- 職種のニーズが高い
- 能力を正当に評価されていない
年齢が20代～30代前半
この記事のはじめにも触れたように、転職者の年収増減を年代別に見た場合、もっとも年収アップした割合が多いのは30～34歳の48.6％。２番目に20～24歳の46.5％。次いで25～29歳の46.3％の順となっています。
年収ダウンした割合を見てみると、30～34歳が32.8％。 25～29歳が33.0％。20～24歳が33.2％といずれも低水準です。
このデータから分かるように、20代～30代前半は年収アップした人の割合が高く、年収ダウンした人の割合が低い、「年収アップしやすい年代」と言えます。
年齢が高くなるにつれて採用時の年収も高くなり、採用枠自体が少なくなるため競争率が上がり、転職での年収アップが難しくなりるようです。
業種平均年収より低い会社
同業種の平均年収より低い会社で働いている場合は、転職による年収アップの可能性が高くなります。
同業種であればこれまでのスキルやキャリアを活かしやすく、年収アップの”伸びしろ”も残っているからです。
まずは、あなたの会社と同業種の平均年収を比較してみましょう。
| 産業 | 20代 | 30代 | 40代 |
|---|---|---|---|
| 建設 | 288万円 | 376万円 | 458万円 |
| 製造 | 265万円 | 347万円 | 424万円 |
| 情報通信 | 299万円 | 425万円 | 545万円 |
| 運輸・郵便 | 278万円 | 347万円 | 376万円 |
| 卸売・小売 | 280万円 | 375万円 | 467万円 |
| 金融・保険 | 308万円 | 514万円 | 672万円 |
| 学術研究 | 301万円 | 445万円 | 565万円 |
| 宿泊・飲食 | 255万円 | 322万円 | 380万円 |
| 生活関連・娯楽 | 269万円 | 352万円 | 417万円 |
| 教育 | 299万円 | 432万円 | 561万円 |
| 医療・福祉 | 289万円 | 368万円 | 440万円 |
| 産業 | 20代 | 30代 | 40代 |
|---|---|---|---|
| 建設 | 263万円 | 293万円 | 316万円 |
| 製造 | 236万円 | 264万円 | 283万円 |
| 情報通信 | 291万円 | 363万円 | 417万円 |
| 運輸・郵便 | 258万円 | 287万円 | 284万円 |
| 卸売・小売 | 260万円 | 295万円 | 317万円 |
| 金融・保険 | 268万円 | 330万円 | 365万円 |
| 学術研究 | 286万円 | 368万円 | 396万円 |
| 宿泊・飲食 | 240万円 | 263万円 | 266万円 |
| 生活関連・娯楽 | 268万円 | 283万円 | 282万円 |
| 教育 | 280万円 | 344万円 | 418万円 |
| 医療・福祉 | 281万円 | 311万円 | 333万円 |
ニーズが高い職種
職種のニーズが高いと、需要（求人）に対して供給（転職者）が不足するため、必然的に年収アップしやすくなります。
特に世の中の流れでニーズが拡大していたり、難易度が高いものほど市場価値が高くなるので、年収にも反映されやすいです。
具体的な職種の例として、ITエンジニア職、コンサルタント職、デジタルマーケティング職などがあげられます。
また、事業立ち上げやマネジメントの経験なども希少性があるため、優遇されやすい傾向があります。
能力を正当に評価されていない
能力、スキルや仕事のパフォーマンスが高いにも関わらず評価が低い人は、年収アップしやすいと言えます。
転職によって能力やスキルが発揮しやすくなったり、明確な評価制度によって評価が見直される可能性が高いためです。
「自分は正当な評価を受けていない」と感じる場合は、まずは転職活動をして自分の市場価値を確かめてみると良いと思います。
転職の希望年収の相場は？
転職活動を始めるときに、希望年収をいくらにするか迷う人も多いのではないでしょうか。
転職の希望年収の相場は、現行年収プラス30～50万円程度に設定している人が多いようです。
転職での年収アップ相場は前職比10～20％アップということからも、現行年収の100～120％程度が無難と言えるでしょう。
転職の面接で希望年収を聞かれたらどう答えるべきか
転職の面接で希望年収を聞かれた場合、希望額を伝えながらリスクにも配慮する必要があります。
大幅アップ年収の提示はリスク
現年収から大幅な年収アップの金額を提示するのは、選考を通過するうえでリスクになる場合があります。
なぜなら企業には給与テーブルが規定されており、各給与レンジで求められる仕事の役割や能力が決まっているため、希望年収に対して能力やスキルが不足していると判断されるケースがあるためです。
少しでも年収を上げたい気持ちはわかりますが、内定前の段階での大幅年収アップの提示は控えたほうが無難だと言えます。
最低年収と希望年収を2段階で伝える
それでも希望年収を伝えたい場合は、最低年収と希望年収を2段階で伝えます。
そうすることで希望年収も伝えつつ、能力・スキル不足による足切りのリスクを軽減することが可能です。
最低年収は、特別な事情がなければ現年収を伝えれば問題ありません。
例えば、「希望年収は●●万円ですが、現年収の●●万円以上で検討いただけると有難いです」のように伝えましょう。
年収アップの交渉はオファー面談で可能
具体的な年収アップの交渉は、オファー面談で実施することが可能です。
オファー面談は企業が採用意思を持って労働条件を提示する場のため、選考プロセスとは立場が一転し、応募者優位で交渉を進めることができます。
オファー面談の段階では、企業は「いかにして自社に入社して貰うか」というマインドに切り替わっているため、具体的な根拠を示すことで年収アップの可能性を高められます。
転職で年収アップするコツ
転職で年収アップを優先する場合は、次のコツを意識してみてください。
面接でのテクニックなどではなく、応募企業のターゲティングに関するコツなので、誰でも実践しやすい内容だと思います。
転職で年収アップするコツ
- 平均年収の高い会社・業界に転職して年収アップする
- 役職採用で転職して年収アップする
- 各種手当を含めた総支給額で実質年収アップする
- 転職サービスを活用する
平均年収の高い会社・業界に転職して年収アップする
平均年収の高い会社や業界に転職することで、年収アップできる可能性が高くなります。
特に、これまでのキャリアを活かして職種は変えずに、今よりも給与水準が高い会社に転職する方法が難易度が低くおすすめです。
株式上場している会社であれば、有価証券報告書で平均年収を確認することができます。
有価証券報告書は、各企業のホームページか金融庁のEDINETでも確認可能です。
平均年収の高い業界については、次の「業種別平均年収」も参考にしてみてください。
| 業種 | 平均年収（単位：万円） |
|---|---|
| 電気・ガス・熱供給・水道業 | 824.2 |
| 金融業、保険業 | 627 |
| 情報通信業 | 598.5 |
| 学術研究、専門・技術サービス業、教育、学習支援業 | 517.5 |
| 製造業 | 513 |
| 建設業 | 490.6 |
| 運輸業、郵便業 | 435.5 |
| 不動産業、物品賃貸業 | 423.6 |
| 複合サービス事業 | 411 |
| 医療、福祉 | 400.8 |
| 卸売業、小売業 | 375.9 |
| サービス業 | 359 |
| 農林水産・鉱業 | 296.9 |
| 宿泊業、飲食サービス業 | 259.6 |
【参考】 民間給与実態統計調査｜国税庁
役職採用で転職して年収アップする
役職採用での転職は、効果的な年収アップの方法です。
なぜなら、役職採用は非役職採用にくらべて給与テーブルが高く役職手当が支給されるケースも多いため、大幅な年収アップが見込めるからです。
今現在役職のない人は役職採用で、役職のある人は1ランク上の役職採用での応募も検討してみましょう。
役職経験がなくても、チームリーダーなどチームマネジメントの経験が評価されて役職採用となる場合も、十分あり得ます。
各種手当を含めた総支給額で実質年収アップする
年収には含まれませんが、企業から受けとれる各種手当（住宅手当、家族手当、資格手当、時間外手当など）も実質的には年収アップの要素となります。
例えば、手当の合計が月に3万円であれば、収入的には年収36万円アップしたことと同じです。
また、そのほかに残業代の扱い（みなし残業の有無や時間など）や平均昇給額なども確認して、相対的に今の年収と比較するようにしましょう。
転職サービスを活用する
転職エージェントや転職スカウトサービスなど、転職サービスを活用することで年収アップの可能性を高められます。
Marketing Media Labの調査によると、転職サイト・転職エージェントの利用経験率は31.9%であり、転職活動中または転職検討中の人の70%が転職サービスを利用しているということです。
また、一人あたりの転職サービス利用数は4.0社で、複数のサービスを使い分けていることが分かりました。
現在の転職活動において、転職サービスの利用は常識になってきていると言えます。
年収アップするための転職活動4ステップ
ここからは、年収アップするための転職活動の進め方を4つのステップに分けて解説していきます。
年収アップするための転職活動4ステップ
- 転職サイト・転職エージェントに登録する
- 応募する会社を決める
- 転職エージェント経由で応募する
- 年収交渉をする
1．転職サイト・転職エージェントに登録する
まずはじめに転職サイトと転職エージェントに登録します。
はじめての転職であれば、リクルートエージェント、doda
、リクルートダイレクトスカウトの組み合わせがおすすめです。
転職サイト、転職エージェント、転職スカウトサービスを組み合わせて使うことで、幅広い求人をカバーすることができます。
2．応募する会社を決める
転職サイトで求人を検索したり、転職エージェントから紹介された求人を確認して、応募する会社を決めます。
求人票とあわせて、転職会議やOpenWorkなどの口コミサイトも利用すると、会社の情報について詳しく知ることができます。
3．転職エージェント経由で応募する
応募用の履歴書、職務経歴書を作成して、転職エージェント経由で応募します。
転職スカウトサービス経由でスカウトを受けとっている場合は、スカウト求人への応募も有効です。
履歴書、職務経歴書はエージェントの担当者に添削して貰いましょう。
エージェント経由だと推薦状を書いて貰えるので、一般応募に比べて書類選考を通過できる可能性が高くなります。
職務経歴書の具体的な書き方については、「転職活動は職務経歴書で8割決まる！使い回しNGな理由と書き方を解説」で詳しく解説しています。
4．年収交渉をする
年収交渉をする場合は、オファー面談のタイミングで実施します。
内定が出ると、これまでの選考の状況から一転して転職者優位になります。
ほかに良い条件で内定を貰っている場合は、そのオファー年収を交渉材料に使いましょう。
そうでない場合は、具体的な年収希望額と年収アップの根拠を示した上で交渉します。
自信がない人は、交渉を転職エージェントに依頼することも可能です。
転職エージェントは年収交渉を代行するノウハウや実績も豊富なので、安心して任せることができます。
転職で年収アップに有効な転職サービス
転職エージェント
転職エージェントとは、「転職を検討している人」と「採用したい企業」の間に立って、転職活動を支援するサービスです。
求人に関する情報や、転職のノウハウを持ったキャリアコンサルタントが、求職者が希望する転職ができるように手厚いサポートをしてくれます。
登録して間違いない大手総合転職エージェントは、次の3社です。
おすすめの転職エージェント
✔リクルートエージェント
転職支援実績NO.1
【公式サイト】http://www.r-agent.com/
✔マイナビエージェント
20代に信頼されている転職エージェントNo.1
【公式サイト】https://mynavi-agent.jp
✔doda
転職サイト機能も使える
【公式サイト】https://doda.jp/
転職スカウトサービス
転職スカウトサービスとは、WEB上で履歴書や職務経歴書を登録しておくだけで、あなたのキャリアに興味・関心を持った企業やヘッドハンターから直接スカウトを受けとれるサービスです。
企業からの直接スカウト経由での応募の場合、通常応募にくらべて内定率が高く、年収交渉がしやすいなどのメリットがあります。
デメリットとしては、興味のない企業からのスカウトも届くことがあげられます。
転職サイトや転職エージェントと併用することで求人の偏りがなくせるので、1つは登録しておくと良いでしょう。
転職スカウトサービス主要3社のおもな違いは、以下の表のとおりです。
| サービス名 | おすすめ度 | ターゲット | 公開求人数 | 企業からのスカウト | 登録審査 | 利用料金 |
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ビズリーチには登録審査がありますが、登録できる人には特におすすめです。
おすすめの転職スカウトサービス
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✔リクルートダイレクトスカウト
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ビズリーチについて詳しく知りたい人は、こちらの記事をご覧ください。
転職での年収アップに関するよくある質問
- 転職の面接で年収アップの交渉は可能？
-
転職の面接で年収アップの交渉をすることは可能です。
ただし、基本的には内定が出た後（オファー面談など）で交渉をしたほうがリスクが少なく、年収アップの確率も高くなります。
- 履歴書に希望年収は記載すべき？
-
履歴書に希望年収を記載すること自体は問題ありません。
書類選考で不合格になるリスクを下げるには、求人票の「想定年収」の範囲内で記載するか「貴社規定に準じます。」と記載するのが無難です。
- 希望年収はどのタイミングで伝えるのがいい？
-
希望年収は企業から聞かれたタイミングで伝えましょう。
聞かれていないタイミングで自発的に伝えるのは控えたほうが無難です。
- 希望年収は高めに言ったほうが得？
-
希望年収を高めに設定するとその年収に見合った能力を求められるため、内定の難易度も高くなります。
戦略にもよりますが、まずは内定を獲得することに注力したほうが効率的だと考えられます。
- 年収交渉をどうしたらいいのかわからない
-
年収交渉をどうしたらいいのかわからない、自信がない人は転職エージェントに年収交渉を代行して貰うことも可能です。
まとめ：転職の年収アップ相場は10～20％アップ！希望年収は現年収の100～120％でOK
まとめ
- 転職で年収アップした人の平均昇給額は約60万円で、前職比10～20％アップ程度が相場
- 20代から30代前半は年収アップしやすい年代
- オファー年収を決定する要素は、①現行年収②求人票の想定年収③希望年収④給与テーブル⑤役職
- 転職で年収アップしやすい人は、①年齢が20代～30代前半②業種平均年収より低い③会社職種のニーズが高い④能力を正当に評価されていない
- 希望年収は現行年収の100％～120％程度に設定するのが無難
- 転職で年収アップするコツは、①平均年収の高い会社・業界に転職して年収アップする②役職採用で転職して年収アップする③各種手当を含めた総支給額で実質年収アップする④転職サービスを活用する
- 年収アップするための転職活動のステップは、①転職サイト、転職エージェントに登録する②応募する会社を決める③転職エージェント経由で応募する④年収交渉をする
この記事では、「年収アップの相場」「年収アップしやすい人の特徴」「年収アップするための転職活動の方法」などについて解説してきました。
転職の希望年収は現行年収の100～120％を目安に設定して、内定後の年収交渉でさらなる年収アップを目指しましょう。
これから転職活動をはじめようとしている人の参考になれば嬉しく思います。
もし今日から取り組める内容がひとつでもあれば、早速実践してみてください。
以上、最後までお読みいただきありがとうございました。
リベ大の両学長がおすすめする年収アップ方法については、こちらの記事で詳しく解説していますので、是非あわせて参考にしてみてください。
