転職の年収アップ相場は10～20％アップ！年収アップするための具体的な方法を解説

「転職での年収アップの相場を知りたい」

「転職の希望年収はいくらにすればいい？」と疑問に思っていませんか？

転職活動をする前に年収アップの相場や、希望年収の目安について知っておきたいですよね。

結論から言うと、転職の年収アップ相場は10～20％アップで、年収アップ額の平均は60万円程度と言われています。

この記事では、これまでに3回の転職を経験してきた筆者が以下の内容について解説しています。（タップしたところから読めます）

• 転職の年収アップ相場
• 転職で年収アップするための方法
• 転職で年収アップするための転職活動の4ステップ
• 転職で年収アップしたい人におすすめの転職サービス

この記事を読むと、年収アップや希望年収の相場、効果的な年収アップ方法などがわかるので、転職活動での失敗のリスクを減らすことができます。

これから転職活動をはじめようと思っている人は、ぜひ最後まで読んでみてください。

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転職の年収アップ相場は10～20％アップ

転職で年収アップする場合の相場は、転職前の年収から10～20％アップ程度と言われています。

実際の転職者のデータをもとに詳しく見ていきましょう。

転職で年収アップした人の割合は全体の約4割

厚生労働省の令和2年度「転職者実態調査の概況」によると、転職で年収アップした人の割合は全体の39.0%です。

転職で年収が変わらなかった人は20.2％、下がった人は40.1％という結果でした。

転職で年収アップした人の約7割が10％以上の年収アップに成功している

以下のグラフは、年収アップ者の年収アップ率の内訳をあらわしたものです。

3割以上年収アップした人の割合は18.5%、1割以上3割未満が53%、1割未満は28.5%となっています。

つまり、転職で年収アップした人の約7割が10％以上の年収アップに成功しています。

【参考】令和2年転職者実態調査の概況 ｜厚生労働省

転職での年収アップ額の相場は60万円程度

上記の年収アップ率から、年収アップ額の相場を算出します。

日本の平均年収である443万円に年収アップ相場の10～20％を当てはめると、年収アップ額は40～80万円となります。

そのため、転職での年収アップ額の相場は60万円程度と言えるでしょう。

転職の年収アップ相場が高い業界・職種

平均年収の相場が高い業界や職種への転職は、効果的な年収アップ方法のひとつです。

株式会社マイナビが実施した「転職動向調査2023年版（2022年実績）」の調査結果によると、転職者のうち年収アップした人は全体39.5％だったのに対し、クリエイター・エンジニアの年収アップ者は52.0％でした。

このように、平均年収が高い業界・職種に転職することで、年収アップの確率を高めることができるでしょう。

以下の表は、マイナビ転職に掲載された求人の「モデル年収例」から、職種別、業種別などの平均値を集計した年収平均ランキングです。

平均年収が高い業界・職種の参考にしてみてください。

平均年収が高い業界

順位	業種名	モデル年収（平均）
1	外資系金融	1,683万円
2	生命保険・損害保険	846万円
3	環境関連設備	791万円
4	専門コンサルタント	780万円
5	住宅・建材・エクステリア	754万円
5	不動産	754万円
7	リフォーム・内装工事	743万円
8	専門店（自動車関連）	685万円
9	商品取引	677万円
10	総合商社	668万円
11	輸送用機器（自動車含む）	649万円
12	金融総合グループ	624万円
13	建設・土木	606万円
13	証券・投資銀行	606万円
15	ゲーム関連	602万円
16	投資信託委託・投資顧問	596万円
17	政府系・系統金融機関	593万円
18	建設コンサルタント	584万円
19	その他金融	571万円
職種別調査データ全体の平均年収		562万円
20	インターネット関連	561万円
21	銀行	560万円
22	ソフトウェア・情報処理	556万円
22	総合電機	556万円
24	設計	553万円
25	環境・リサイクル	552万円
26	家電・AV機器	549万円
27	流通・チェーンストア	547万円
28	通信機器	545万円
28	シンクタンク・マーケティング・調査	545万円
30	プラント・エンジニアリング	542万円
30	専門店（その他小売）	542万円

平均年収が高い職種

順位	職種名	職種分類	モデル年収（平均）
1	コンサルタント（経営戦略）	コンサルタント・金融・不動産専門職	1,358万円
2	システムアナリスト	ITエンジニア	1,223万円
3	営業マネジャー・営業管理職	営業	1,031万円
4	不動産営業	コンサルタント・金融・不動産専門職	1,013万円
5	システムコンサルタント（業務系）	ITエンジニア	987万円
6	クリエイティブディレクター	クリエイティブ	905万円
7	用地仕入	コンサルタント・金融・不動産専門職	878万円
8	営業・企画営業（個人向け）	営業	867万円
9	オペレーター・アポインター	営業	822万円
10	投資銀行業務（インベストバンキング）	コンサルタント・金融・不動産専門職	793万円
11	金融営業（個人）・リテール・FP	コンサルタント・金融・不動産専門職	791万円
12	セールスエンジニア・FAE（その他）	電気・電子・機械・半導体	745万円
13	セキュリティコンサルタント	ITエンジニア	731万円
14	弁理士・特許技術者	コンサルタント・金融・不動産専門職	725万円
15	プロジェクトマネジャー・リーダー（WEB・オープン・モバイル系）	ITエンジニア	724万円
16	コンサルタント（営業・マーケティング）	コンサルタント・金融・不動産専門職	723万円
17	金融営業（代理店）・パートナーセールス	コンサルタント・金融・不動産専門職	720万円
18	内勤営業・カウンターセールス	営業	716万円
19	税理士	コンサルタント・金融・不動産専門職	700万円
20	研究（基礎・シーズ探索・スクリーニング）	医薬・食品・化学・素材	688万円
21	情報アーキテクト・UI／UXデザイナー	WEB・インターネット・ゲーム	676万円
22	記者・ライター	クリエイティブ	673万円
23	プリセールス・セールスエンジニア	ITエンジニア	659万円
24	アナウンサー・イベントコンパニオン・モデル・俳優	クリエイティブ	653万円
25	コンサルタント（生産・物流）	コンサルタント・金融・不動産専門職	650万円
25	コピーライター	クリエイティブ	650万円
27	土木設計	建築・土木	643万円
28	コンサルタント（組織・人事）	コンサルタント・金融・不動産専門職	631万円
29	特許技術・調査	建築・土木	629万円
30	コンサルタント（業務プロセス）	コンサルタント・金融・不動産専門職	626万円
職種別調査データ全体の平均年収			562万円

【参考】職種別・業種別・年齢別モデル年収平均ランキング｜マイナビ

転職で年収アップしやすい人の特徴

転職で年収アップしやすい人の特徴は、次のとおりです。

年齢が20代～40代の人

年齢が20代～40代の人は、転職で年収アップしやすい年代です。

以下の表は、転職による年収の変化を年齢別にまとめたものです。

20代～40代は年収アップした人の割合が40％以上と高く、年収ダウンした人の割合もほかの年代とくらべて低いことがわかります。

これらのデータが示すように、20代～40代は年収アップしやすく年収ダウンしにくい転職にもっとも適した年代と言えます。

	増加した	変わらない	減少した
15歳〜19歳	8.8%	4.1%	86%
20歳〜24歳	46.5%	18.1%	33.2%
25歳〜29歳	46.3%	20.1%	33.0%
30歳〜34歳	48.6%	18.4%	32.8%
35歳〜39歳	40.6%	20.5%	37.7%
40歳〜44歳	41.7%	20.7%	37.4%
45歳〜49歳	39.7%	27.5%	32.5%
50歳〜54歳	27.0%	19.1%	53.2%
55歳〜59歳	32.1%	16.5%	49.9%
60歳〜64歳	14.6%	24.0%	61.2%
65歳以上	18.7%	12.3%	69%

【参考】令和2年転職者実態調査の概況 ｜厚生労働省

現年収が400万以下の人

Geeklyが行った転職者の調査データによると、年収別の年収アップ額は以下の表のとおりでした。

転職で年収が51万円以上アップした人のうち、約半数である46％が直近年収400万円以下の転職者です。

特に転職未経験者は市場価値が現年収に反映されていない可能性があるため、転職によって市場価値に見合った年収に見直されて大幅年収アップしやすい傾向があります。

業種平均より低い平均年収の会社で働いている人

同業種の平均年収より低い会社で働いている人は、転職による年収アップの可能性が高くなります。

同業種であればこれまでのスキルやキャリアを活かしやすく、転職するだけで大幅に年収アップできる場合もあります。

あなたの会社と同業種の平均年収を比較してみたり、転職エージェントに相談して年収の目安などを確認してみると良いでしょう。

産業	20代	30代	40代
建設	288万円	376万円	458万円
製造	265万円	347万円	424万円
情報通信	299万円	425万円	545万円
運輸・郵便	278万円	347万円	376万円
卸売・小売	280万円	375万円	467万円
金融・保険	308万円	514万円	672万円
学術研究	301万円	445万円	565万円
宿泊・飲食	255万円	322万円	380万円
生活関連・娯楽	269万円	352万円	417万円
教育	299万円	432万円	561万円
医療・福祉	289万円	368万円	440万円

産業	20代	30代	40代
建設	263万円	293万円	316万円
製造	236万円	264万円	283万円
情報通信	291万円	363万円	417万円
運輸・郵便	258万円	287万円	284万円
卸売・小売	260万円	295万円	317万円
金融・保険	268万円	330万円	365万円
学術研究	286万円	368万円	396万円
宿泊・飲食	240万円	263万円	266万円
生活関連・娯楽	268万円	283万円	282万円
教育	280万円	344万円	418万円
医療・福祉	281万円	311万円	333万円

【参考】令和元年賃金構造基本統計調査結果の概況｜厚生労働省

能力が適正に評価されていない人

能力、スキルや仕事のパフォーマンスが高いにも関わらず評価が低い人は、年収アップしやすいと言えます。

転職によって能力やスキルが発揮しやすくなったり、明確な評価制度によって評価が見直される可能性が高いためです。

「自分は正当な評価を受けていない」と感じる場合は、まずは転職活動をして自分の市場価値を確かめてみると良いと思います。

転職で年収アップするための方法

転職で年収アップするための方法は、以下の４つです。

職種は変えずに年収の高い業界に転職して年収アップする

平均年収の高い業界に転職することで、年収アップできる可能性が高くなります。

国税庁が発表した民間給与実態調査によると、2019年の平均年収は約436万円ですが、最も平均年収の高いインフラ業界（電気・ガス・熱供給・水道業）の824万円とは400万円近くの金額差があります。

職種は変えずにこれまでのキャリアを活かして、今よりも年収の高い業界に転職するのがリスクが低くおすすめです。

平均年収の高い業界については、次の「業種別平均年収」も参考にしてみてください。

業種	平均年収（単位：万円）
電気・ガス・熱供給・水道業	824.2
金融業、保険業	627
情報通信業	598.5
学術研究、専門・技術サービス業、教育、学習支援業	517.5
製造業	513
建設業	490.6
運輸業、郵便業	435.5
不動産業、物品賃貸業	423.6
複合サービス事業	411
医療、福祉	400.8
卸売業、小売業	375.9
サービス業	359
農林水産・鉱業	296.9
宿泊業、飲食サービス業	259.6

【参考】 民間給与実態統計調査｜国税庁

同業界で平均年収が高い会社に転職して年収アップする

同業界で平均年収が高い会社に転職するのも、効果的な年収アップ方法です。

類似したビジネスを行っていても、ビジネスモデルや企業規模、売上や利益などによって社員の平均年収が大きく異なる場合があります。

いわゆる同業他社への転職であれば、即戦力としてキャリアやスキルも評価されやすいでしょう。

株式上場している会社の平均年収は、有価証券報告書で確認することができます。

有価証券報告書は、各企業のホームページか金融庁のEDINETでも確認可能です。

1ランク上の役職・役割で転職して年収アップする

役職採用での転職は、効果的な年収アップの方法です。

なぜなら、役職採用は非役職にくらべて給与テーブルが高く役職手当が支給されるケースも多いため、大幅な年収アップが見込めるからです。

今現在役職のない人は役職採用で、役職のある人は1ランク上の役職採用での応募も検討してみましょう。

役職経験がなくても、チームリーダーなどチームマネジメントの経験が評価されて役職採用となる場合も十分あり得ます。

各種手当を含めた総支給額で実質年収アップする

年収には含まれませんが、企業から受けとれる各種手当（住宅手当、家族手当、資格手当、時間外手当など）も実質的には年収アップの要素となります。

例えば、手当の合計が月に3万円であれば、収入的には年収36万円アップしたことと同じです。

また、そのほかに残業代の扱い（みなし残業の有無や時間など）や平均昇給額なども確認して、相対的に今の年収と比較するようにしましょう。

転職で年収アップするためのポイント

転職で年収アップするためには、他の候補者との競争に勝たなければなりません。

そのために必要なポイントを紹介します。

職務経歴書で差別化する

職務経歴書を単なるスキルやキャリアチェックの書類だと思っていませんか？

毎回同じ職務経歴書を使い回して応募していませんか？

私は職務経歴書は、面接以外でも自己アピールができる差別化ツールだと考えています。

もし仮に面接でうまく自己アピールができなかったとしても、職務経歴書を作り込んでいれば伝えたいことを最低限アピールすることができます。

なぜなら、会社が選考で確認したいポイントのほとんどを、職務経歴書に落とし込むことができるからです。

職務経歴書が作り込まれている人は、「自分のキャリアの価値や強み」「転職の軸」「企業や求人への理解」などが整理されているので、面接で好不調の波がなく安定的にアピールが可能になります。

次の記事では、「職務経歴書の使い回しがNGな理由」「職務経歴書で見られるポイント」「会社ごとの書き分けの方法」などについて詳しく解説しています。

書類選考通過や内定の確率を少しでも上げたいと思っている人は、ぜひ参考にしてみてください。

転職前に会社を辞めない

年収アップしたいのであれば、絶対に転職前に会社を辞めるべきではありません。

退職してから転職活動をするメリットはなく、デメリットが計り知れないからです。

おもなデメリットは次の5つです。

転職前に会社を辞めるのは「保険を捨てて自ら選択肢を狭める」ことを意味します。

次の記事では、「辞めてから転職活動のメリット・デメリット」「働きながら転職活動を効率的にすすめる方法」などについて詳しく解説しています。

リスクのない効率的な転職活動の方法を知りたい人は、ぜひ参考にしてみてください。

転職で年収アップするための転職活動の4ステップ

転職で年収アップするための転職活動の進め方は、次の4ステップです。

自分の市場価値を知る

転職で年収アップを実現するためには、まずは自分の市場価値を知っておくことが重要です。

市場価値とは転職市場におけるニーズの指標であり、市場価値が高いほど好条件で転職できる可能性が高くなります。

市場価値は市場の需要と供給のバランスで決まるため現在の会社での評価や年収が適正とは限らず、正しい自分の市場価値を知ることが転職活動における第一歩です。

自分の市場価値を知るには、転職エージェントを利用してフィードバックを貰う、転職スカウトサービスに登録してスカウトを受けとるなどの方法があります。

転職スカウトサービスを利用するメリットについては、こちらの記事で詳しく解説しています。

年収アップが可能な求人を探す

続いて、年収アップが可能な求人を探します。

転職サイトや転職エージェント、転職スカウトサービスを利用すると効率的です。

求人票の賃金欄に記載されている「想定年収」が希望年収の範囲内の求人を選びましょう。

書類選考や面接の対策を充分に行う

年収アップを目指すのであれば、応募書類作成や面接にも充分な対策が必要です。

特に、職務経歴書の書き方次第で書類選考通過率が大きく左右されるため、自身のキャリアをしっかり棚卸しして強みが相手に伝わるように心がけてください。

職務経歴書の作成や面接対策に不安がある人は、転職活動のプロである転職エージェントを利用してサポートして貰うのがおすすめです。

年収交渉をする

年収アップを目指すとなると、年収交渉が必要となるケースもあるでしょう。

もちろん自分で交渉しても問題ありませんし、自信のない人は転職エージェントに任せることも可能です。

転職エージェントは年収交渉のノウハウを持っているため成功率が上がり、エージェントの報酬アップにも繋がるので出来る限りの交渉を行ってくれます。

企業に対して気をつかわなくて良い、客観的な視点や立場から推薦して貰えるといったメリットもあります。

転職で年収アップを目指すなら転職サービスの利用がおすすめ

転職で年収アップを目指すなら、転職サービスの利用がおすすめです。

転職成功者は平均4.2社の転職エージェントを利用している

リクナビNEXTの調査結果によると、転職成功者1人あたりの転職エージェント利用社数は平均4.2社です。

転職活動をしている人全体の平均利用社数が2.1社なので、成功者のほうがより多くの転職エージェントを併用していることがわかります。

1社の転職エージェント（人材紹介会社）から紹介される求人案件数は、平均して数件です。より幅広く求人を比較検討したうえで活動を進められるように数社～10社程度はご併用いただくことをお勧めしています。

【転職エージェント（人材紹介会社）利用社数】
◆転職決定者    ： 平均4.2社
◆全体    ： 平均2.1社

【引用】リクナビNEXT｜転職エージェント（人材紹介会社）を使った転職活動ガイド

転職サービスごとの特徴とメリット・デメリット

転職サービスは大きく「転職エージェント」「転職サイト」「転職スカウトサービス」の3つに分けられ、それぞれにメリット・デメリットがあります。

例えば、転職エージェントは転職サポートを受けられたり非公開求人を紹介してもらえるメリットがある一方、自分で求人検索したり応募したりすることはできません。

次の表は、転職サービスごとのメリット・デメリットをまとめたものです。

	転職エージェント	転職サイト	転職スカウトサービス
サイト上の求人検索
非公開求人の有無
キャリアアドバイザーによる推薦状
企業からのスカウト
転職サポート

複数転職サービス併用が転職成功の近道

複数の転職サービスを併用することでそれぞれのメリットを受けられるため、求人の選択肢が広がり、転職成功の可能性を高められます。

「転職エージェント」「転職サイト」「転職スカウトサービス」を併用すれば、転職サイトで希望条件から求人を検索し、転職エージェントの非公開求人にも応募ができ、転職スカウトサービスで企業からのスカウトを受けとることが可能です。

「総合型転職エージェント」「特化型転職エージェント」「転職スカウトサービス」「転職サイト」のそれぞれで1社以上、計4社以上を併用するのがおすすめです。

転職サービス	特徴	代表的なサービス
転職エージェント （総合型）	業界・職種を問わず幅広い求人を保有している転職エージェント	リクルートエージェント マイナビエージェント
転職エージェント （特化型）	業界・年代・職種などに特化した専門性の高い転職エージェント	JACリクルートメント マイナビジョブ20’s
転職スカウトサービス	企業や転職エージェントから直接スカウトを受けとれるサービス	ビズリーチ リクルートダイレクトスカウト
転職サイト	サイト上で求人を検索・応募できるサービス	doda リクナビNEXT

転職で年収アップしたい人におすすめの転職サービス

転職で年収アップしたい人に特におすすめの転職サービスは、以下の3サービスです。

JACリクルートメント（ハイクラス特化型転職エージェント）

サービス名称	JACリクルートメント
運営会社	株式会社ジェイエイシーリクルートメント
公開求人数	20,950件（2025年4月15日時点）
非公開求人数	非公開
ターゲット	ミドル・ハイクラス層
利用料金	無料
公式サイト	http://www.jac-recruitment.jp

『JACリクルートメント』は、日本で30年上の歴史を持ち、約43万人の転職支援実績を持つハイクラス・ミドルクラス向け転職エージェントです。

ミドルクラス～ハイクラス求人や外資系の求人に圧倒的な強みがあり、業界特化のアドバイザーが「両面型」（求人企業側と求職者側の対応を1人のコンサルタントが担当）でサポートしてくれるため、キャリアや希望条件にあった求人を紹介して貰えます。

一方でデメリットとしては、ある程度のキャリアやスキルがないと利用できなかったり、求人を紹介されにくいことがあげられます。

年収500万円以上で年収アップやキャリアアップを目指したい人には、間違いなくおすすめできる転職エージェントです。

＼ハイクラス・ミドルクラス転職5年連続No.1／

無料登録後も料金はかかりません

JACリクルートメントの評判や口コミについて詳しく知りたい人は、こちらの記事を参考にしてみてください。

ビズリーチ（転職スカウトサービス）

ビズリーチは200万人以上が登録している国内最大級のミドルクラス・ハイクラス転職サイトです。

保有求人の3分の1以上が年収1,000万円以上というように高年収案件が充実しているので、年収を上げたい人やキャリアアップを目指して転職したい人におすすめです。

他の一般的な転職サイトと違い登録さえしておけば、企業の人事や役員クラス、案件を持つヘッドハンターから直接スカウトを受け取ることができます。

企業からの直接スカウトは年収アップを前提としたオファーが多いため、登録だけでもしておくことをおすすめします。

サービス名称	ビズリーチ
運営会社	株式会社ビズリーチ
登録者数	200万人以上
公開求人数	320,913件（2025年4月15日現在）
ターゲット	ミドル・ハイクラス層
利用料金	スタンダードステージのみ無料
登録審査	あり
公式サイト	https://www.bizreach.jp/

＼企業から好条件のスカウトが届く／

無料登録後も料金はかかりません

ビズリーチの評判や口コミについて詳しく知りたい人は、こちらの記事を参考にしてみてください。

doda（転職エージェント・転職サイト）

『doda』は、転職サイトの求人量と転職エージェントの機能・サポート体制をあわせ持っているサービスです。

「掲載求人」「スカウト」「エージェントからの紹介」の3つの方法で求人を探せるので、数多くの求人に幅広くアクセスすることができます。

サポートが手厚く丁寧なため、転職サービスを利用したことがない人のはじめての転職エージェントとしてもおすすめです。

サービス名	doda
運営会社	パーソルキャリア株式会社
公開求人数	244,940件（2025年4月15日現在）
非公開求人数	29,765件（2025年4月15日現在）
ターゲット	20代〜50代
料金	無料
公式サイト	https://doda.jp/

＼転職エージェント・転職サイト・スカウト機能が利用できる／

無料登録後も料金はかかりません

転職で年収アップを決定する要素

転職で年収アップを決定する要素は、おもに次の5つがあげられます。

年収アップには、その人の能力やキャリアなどとあわせて、次の要素も大きく影響します。

現行年収

現行年収は、オファー年収を決定する上で最も分かりやすい基準の一つです。

なぜなら、今在籍している会社がすでに認めている価値が「現行年収」だからです。

そのため、オファー年収が現行年収を大きく下回ることは少なく、下回った場合でも年収交渉は比較的成功しやすいと言えます。

採用企業にとっては、現行年収以上の条件でオファーしないと自社に入社して貰うのが難しいためです。

求人票の想定年収

オファー年収は、基本的には求人票に記載されている「想定年収」の範囲内で提示されます。

企業が求める能力やキャリアに達していないと判断された場合には、オファー年収を下げて内定が出るケースもあります。

求人情報を探すときは、希望年収が想定年収の範囲内であることを確認しましょう。

希望年収

希望年収は、自分で自由に設定できます。

ただし、基本的には求人票の想定年収の範囲内にすることをおすすめします。

企業では人員計画などで人件費の予算が組まれているため、求人票の想定年収を超える条件での採用は難易度が高くなるからです。

希望年収を高く設定し過ぎると、採用のハードルが上がるリスクがあるので注意が必要です。

給与テーブル

多くの企業では人事制度の中で「給与テーブル」が設定されています。　

給与テーブルとは、職層ランクに応じて給与を定めたもので、等級ごとの給与額と役割が決められています。

転職では、採用担当者が内定者の能力やキャリアなどをもとに給与テーブルに割り当てることで、給与が決定します。

役職

役職は一般的に給与テーブルとも相関関係があり、役職の有無は年収を大きく左右します。

役職者の経験がなかったとしても、チームリーダーなどチームマネジメントの経験がある場合は、役職枠で転職することで大幅な年収アップを狙えます。

また、役職が付かなかったとしても、それに準じた役割が期待できる場合は、年収に反映されることもあります。

転職の希望年収相場は現年収の100～120％程度

転職活動を始めるときに、希望年収をいくらにするか迷う人も多いのではないでしょうか。

転職の希望年収の相場は、現行年収プラス30～50万円程度に設定している人が多いようです。

転職での年収アップ相場は前職比10～20％アップということからも、現年収の100～120％程度が無難と言えるでしょう。

転職で希望年収を聞かれたときの答え方

転職の面接などで希望年収を聞かれた場合、希望額を伝えながらリスクにも配慮する必要があります。

大幅アップ年収の提示はリスク

現年収から大幅な年収アップの金額を提示するのは、選考を通過するうえでリスクになる場合があります。

なぜなら企業には給与テーブルが規定されており、各給与レンジで求められる仕事の役割や能力が決まっているため、希望年収に対して能力やスキルが不足していると判断されるケースがあるためです。

少しでも年収を上げたい気持ちはわかりますが、内定前の段階での大幅年収アップの提示は控えたほうが無難だと言えます。

最低年収と希望年収を2段階で伝える

それでも希望年収を伝えたい場合は、最低年収と希望年収を2段階で伝えます。

そうすることで希望年収も伝えつつ、能力・スキル不足による足切りのリスクを軽減することが可能です。

最低年収は、特別な事情がなければ現年収を伝えれば問題ありません。

例えば、「希望年収は●●万円ですが、現年収の●●万円以上で検討いただけると有難いです」のように伝えましょう。

年収アップの交渉はオファー面談で可能

具体的な年収アップの交渉は、オファー面談で実施することが可能です。

オファー面談は企業が採用意思を持って労働条件を提示する場のため、選考プロセスとは立場が一転し、応募者優位で交渉を進めることができます。

オファー面談の段階では、企業は「いかにして自社に入社して貰うか」というマインドに切り替わっているため、具体的な根拠を示すことで年収アップの可能性を高められます。

転職での年収アップ成功例

SNS上で実際に投稿されている転職の年収アップ事例を紹介します。

年収50万円アップ以下の成功例

夫の転職、内定1社出てそこに決まりそう。年収60万アップ目指してたけど、30万アップ止まり… まぁ業界と経験値的にその辺が限界値なのは薄々知ってたからしょーがない。
でもフレックスで裁量制だしマネジメントもしっかりしてるっぽいし環境的には良くなりそうで良かった。

— ハルオ (@ha_ru_0612) December 4, 2019

内定通知書きた
未経験業界やけど年収40万アップや😎

— りんご@coc (@cocringo334) July 30, 2021

年収50万円アップ以上の成功例

っしゃ〜内定！年収70万アップ！
最大の難所は退職を告げること！！

— とら (@a_cup_of_com) August 30, 2022

無事に転職先から内定もらえた。

資格をちゃんと評価してくれる会社なので概算で年収80万アップ。

次は電験二種取得目指して頑張ろう。

— 目指せ電験二種合格！ (@f4zu5if3cbhXhF1) July 27, 2022

転職で年収90万アップになりました☺️☺️

— はろりき🐩 (@RIKKY4040) March 31, 2022

転職で年収50万円アップするための具体的な方法については、こちらの記事で解説しています。

年収100万円アップの成功例

転職決まりました〜！！✨
大阪エンジニアになります！（？）
年収100万アップ！
…とはいかないけど一緒に働きたいと
思えるような会社から選んでいただけました🥹

念願の大阪に行くやで！！

— わっち@バケットリストエンジニア (@watt__007) September 1, 2022

転職先が決まりました✨

いつ入社とかは現職の退職のタイミングが絡むので未定ですが、愛知にある会社さんです。

業務だけでなく色々コミットしていきたいです。

年収は100万以上アップしました💪

家族と会社のためにがんばろう🎉

— ぺん@IT (@pen_at_it) September 1, 2022

うん？？退社日伸びたんだが？？
明日で終わりで木曜日出かける気満々だったんだけども、、、
まぁ面接行った会社の入社日に被らないからいいですけど😩😩

あ、面接通って次の会社決まりました✌️
年収100万アップです(そのかわり通勤時間が2倍)

— 𝔸𝕊ℍ🍎 (@nizimophoto) August 30, 2022

こちらの記事では、転職で年収100万円アップに成功した筆者が実際に転職活動でやって良かったことについて解説しています。

年収200万円アップの成功例

無事転職活動が終了致しました
年収が200万アップしました
ほんとうにありがとうございました

— 【こーじ】K-BALIUS(CBR250RR) (@K_BALIUS_0718) December 8, 2021

先ほど，某外資系IT企業への転職が決まりました!!!!
企業からスカウトが来てから一週間での超スピード内定でした．転職後はk8s関連のスペシャリストとして働く予定です．最新テクノロジーに触れられるので今から超楽しみです．
ゲスい話，年収は200万アップです．外資系最高!!!!!!!

— ねっぴー (@nepinepimate3) December 16, 2020

転職で年収200万円アップするための具体的な方法については、こちらの記事で解説しています。

転職で後悔しないためのポイント

転職で後悔しないためにも、入社前に必ず以下のポイントをしっかり確認するようにしましょう。

実質年収（年収に含まれる金額・含まれない金額）を確認する

年収の額面だけでなく、実際に受け取る手取り額や各種手当の有無を確認することが重要です。

例えば残業手当では、固定残業（見做し残業）制度を採用している場合は理論年収に含まれますが、通常残業（実動残業）の場合は理論年収に含むことができません。

その他にも住宅手当など年収に含まれない各種手当によって、実質的な年収に大きくインパクトがあるケースも存在します。

そのため、年収に含まれる金額・含まれない金額を正確に把握して、実質年収で比較をすることが大切です。

労働条件（年間休日・平均残業時間など）を確認する

給与以外の労働条件も転職後の満足度に大きく影響するため、事前に確認することが重要です。

年間休日が少ない、残業時間が多い、フレックスタイムがないなどの条件により、ワークライフバランスが悪化する可能性があるからです。

仮に年収が50万円アップしたとしても、年間休日が前職よりも20日間少なくなった場合では、必ずしも満足度が上がるとは言えないでしょう。

就業規則や労働契約の詳細を確認し、自分のライフスタイルと合っているかを見極めることが大切です。

人事制度やキャリアパスを入社前に確認する

人事制度やキャリアパスを入社前に確認することも重要です。

昇給の基準などの評価制度やキャリアパスを事前に把握していないと、思うように年収アップやキャリアアップが実現できない可能性があるためです。

例えば、昇進・昇給が年功序列でどれだけ成果を出してもポジションが上がらない企業に転職してしまうと、キャリアの停滞を感じてモチベーションを維持できないなどのリスクがあります。

入社前に人事制度や自身のキャリアパスを確認し、将来的な成長機会を考慮するべきです。

転職で後悔する主なパターンや対策などなどについて知りたい人は、こちらの記事をご覧ください。

転職での年収アップに関するよくある質問

転職の面接で年収アップの交渉は可能？

転職の面接で年収アップの交渉をすることは可能です。

ただし、基本的には内定が出た後（オファー面談など）で交渉をしたほうがリスクが少なく、年収アップの確率も高くなります。

履歴書に希望年収は記載すべき？

履歴書に希望年収を記載すること自体は問題ありません。

書類選考で不合格になるリスクを下げるには、求人票の「想定年収」の範囲内で記載するか「貴社規定に準じます。」と記載するのが無難です。

希望年収はどのタイミングで伝えるのがいい？

希望年収は企業から聞かれたタイミングで伝えましょう。

聞かれていないタイミングで自発的に伝えるのは控えたほうが無難です。

希望年収は高めに言ったほうが得？

希望年収を高めに設定するとその年収に見合った能力を求められるため、内定の難易度も高くなります。

戦略にもよりますが、まずは内定を獲得することに注力したほうが効率的だと考えられます。

年収交渉をどうしたらいいのかわからない

年収交渉をどうしたらいいのかわからない、自信がない人は転職エージェントに年収交渉を代行して貰うことも可能です。

まとめ：転職の年収アップ相場は10～20％アップ！年収アップするための具体的な方法を解説

この記事では、年収アップや希望年収の相場、効果的な年収アップ方法などについて解説してきました。

これまで解説してきたように、転職者の約4割が年収アップしており、そのうちの約7割が10％以上の年収アップに成功しています。

そのため転職の年収アップ相場である10～20％アップは、現実的に十分目指せる範囲と言えます。

転職活動自体にはリスクはまったくないので、トライしてみる価値は十分あるでしょう。

年収アップに有利な企業からの直接オファーを受けとりたい人は、ビズリーチに登録だけしておくのがおすすめです。

どんなスカウトが来るのか、自分の目で確かめてみてください。

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その他のおすすめ転職エージェントについては、こちらの記事で詳しく解説しています。